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商業施設や娯楽施設など、運送業以外のビジネスを管理します。
建物を建設すると子会社として運営が始まります。
人口の密集した場所に商業施設を建てるなど、条件の良い場所では大きな利益を生み出します。
駅の近くに商業施設を建設すると、鉄道の利用客が増える効果も見込めます。
子会社同士には相性の良し悪しがあります。
例えば、住宅の近くに娯楽施設を建てるとお互いの評価が上がります。
反対に、マンションなどの住宅近くに工場を建てると、お互いの評価を下げることになります。
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新しく子会社を建てます。最大180社まで建てられます。
利益が出るかどうかは立地に大きく左右されます。
子会社を新しく建築する時、相性の良い建物には赤い矢印が表示されます。
逆に、相性が悪い場合は青い矢印が表示されます。
売りに出されている他社の子会社を購入します。
もし掘り出し物の物件を見つけられれば、すぐに安く子会社を手に入れられるというメリットがあります。
ときどき物件を探してみるといいでしょう。
購入を検討している子会社の価格交渉をします。
子会社を安く購入できる可能性がありますが、物件の調査に時間がかかります。
一度価格交渉をすると、価格交渉はできなくなります。
難易度「やさしい」では経営方針の選択はありません。
子会社の経営方針を指示します。
経営状況に合わせて指示することで、利益を伸ばしたり損失を抑えたりできます。
経営方針の変更には経費がかかります。
バランスのとれた経営方針です。
最初はこの方針が選択されています。
売上を最大化する経営方針です。
売上が上がり、費用も多くかかるようになります。
経営が好調な子会社は、この方針を選択することで利益を大きく伸ばせます。
できる限り費用を抑える経営方針です。
売上が落ちるものの、費用を低く抑えられます。
経営が不調な子会社に向いた方針です。
建物に駐車場などの施設を追加します。子会社の営業規模が拡大され、売上と費用が上がります。
追加する施設は本体となる子会社に隣接した状態か、配置した追加施設に隣接する形でのみ配置できます。一社につき、20軒まで追加できます。
なお、子会社は追加施設も含めて一つの施設として扱われます。
子会社を売却します。売り出しと即時処分の二種類の売り方を選べます。
難易度「やさしい」では売却方法の選択はなく、評価額で即時処分されます。
あまり発展してない時に建てた子会社は、後に周囲が発展した場合、評価額が大きく上がります。
こうした物件を売却すると大きな利益を生み出せますが、社員がやる気を失い、社員状況が悪化します。
マンションなどの住宅系の建物を売却する場合は、社員状況に影響しません。
子会社を売りに出し、買い手が見つかるのを待ちます。
買い手が見つかると評価額通りに売れます。
買い手が現れるまでは子会社として運営されるので、売上を得られます。
買い手がいつ見つかるかは不明ですが、すぐに売りたい場合は途中からでも即時処分できます。
不動産業者に買い取ってもらいます。子会社はすぐに売却されるので、すぐに現金を得られます。
ただし、評価額よりも非常に安い価格になるため、注意が必要です。
子会社を撤去して更地にします。
固定資産処分損という撤去費などを含んだ大きな損失が出てしまうので注意してください。
老朽化した建物を改装します。
月日が経つと建物は老朽化し、子会社の売上が下がります。
新装を行うことで売上が回復するので、建物が古くなってしまった場合や古い物件を購入した時に利用すると良いでしょう。
「新装」は、システムメニューから「改築」をオンにすることで表示されます。
子会社の名前を変更します。
「名前変更」は、システムメニューから「名前変更」をオンにすることで表示されます。
リスト表示する子会社の順番を条件に沿って変更します。
フリーを選ぶと自分で並び替えられます。
「並び替え」は、システムメニューから「並び替え」をオンにすることで表示されます。
稼働率は、子会社の調子を示しています。稼働率が100%なら期待通りの働きをしている状態です。
立地などの条件によって子会社の稼働率が変わります。
例えば、資源を生産する施設の場合、稼働率50%の施設では稼働率100%の施設の半分の資源を生産します。
マンションなどの住宅なら、稼働率は住んでいる人の割合を示します。稼働率50%なら、入居率が50%の状態です。
子会社の中には、通常の子会社と異なるものがあります。
「資材工場」や「伐採所」といった子会社は、種類の合った貯蔵場を配置すると資源を生産します。生産する資源の個数は稼働率に依存します。生産された資源は売買するなどして活用しましょう。
通常、子会社は建設すると自社の物件となりますが、「公共」カテゴリの子会社は建設されると公共施設として自治体に寄付されます。自社が利益を受け取ることもありません。注意しましょう。
「タワー」や「スタジアム」など、一部の子会社には観光集客力が設定されています。建設されると観光地となり、観光客を呼び込み、利益をあげます。ただし、観光地として扱われるのは観光案内に載っている観光地のみとなります。
子会社の中には立地に条件があるものがあります。例えば、
・「海釣り公園」や「マリーナ」といった海の施設は海沿い
・「ボート乗り場」などは湖畔
・「スキー場」などは傾斜のある土地
でのみ建設できます。
フェリーが発着するターミナルで、マップ上に2つまで建設できます。旅客を運ぶので、隣街と海でつながっている場合は観光ルートとして活用できます。
フェリーの行先は「経営方針」で指定します。
湖を周回する遊覧船が発着するターミナルです。観光地として観光客を呼び込めます。ただし、客船ターミナルとは異なり、観光ルートとしては活用できません。